「はすみふぁーむ」を応援するのは「地産地消」の精神に反するか？

ザ大衆食「リンクの花園」からリンクしている、「長野県に移住してワイナリー＆ブリュワリ-を造りたい。頑張れ日本の農業ビジネス＆田舎暮らしを楽しもう！」という若者、ニック蓮見さんの「はすみふぁーむ」では、今年も、巨峰の注文の受付をしている。

うまい巨峰だからね～、よろしく頼むよ。贈答用と自家用があって、自家用はカタチが不揃いなだけで割安だ。「はすみふぁーむ」へクリック地獄。

このように、通販制度を利用して注文することは、食育基本法からすれば、「地産地消」の精神に反するのだろうか。しかし、一方では、このように通販制度を利用しての販売活動は活発だ。

こういう事態に対して、食育は、「地産地消」とは、国産のものを国内消費することだと、正当化するだろう。しかし、一方では、給食などの食材は「地元産」でというふうに「地産地消」というコトバを利用している。

そして、その「地産地消」の農業は、地元消費ではなく、大都会への出荷を前提に成り立っている。野菜の某名産地へ行けば、オイシイところはみな大都会へ行ってしまうので、地元では安くてうまいものは食べられないというウワサもある。

ま、ぐちゃぐちゃ言わずに、「はすみふぁーむ」の巨峰を食べましょうか。

兼業農家について調べていたら、こういうのがあった。「兼業農家減らすのぅ？」……クリック地獄

いまの新農基本法が制定されるころ、某国営放送のニュース番組では、「意欲のある農家を育てる」のだと、まるで兼業農家は「意欲がない」かのような印象を与えるキャンペーンをはった。それは、あきらかに食育の「地産地消」や「自給」の精神に反するのではないか。そもそも食育基本法と新農基法は、かなり矛盾している。

当ブログ7月16日「食料自給率「40%」は危機か」に書いた、新農基法と政府が2015年まで達成しようという「45%」と、食育の精神である「自給」の関係は、いったいどうなっているのだ。国民の食に対する「感謝」が足りないから、自給率は下がるし残飯が出る、なんていう食育の言い草は、根本のところにおいて、まったくオカシイ。

本当に、日本の農業をなんとかしようという気があるのか！

ま、とにかく、イイカゲン大好きということで、けっしてイイカゲンではない、「はすみふぁーむ」の巨峰を、よろしく～。

しかし、なんだね、今年のはじめごろまでだと、こういうふうに「食育」というコトバを使っていると、「食育論者」のブログから、どかどかトラックバックをぶちこまれたのに、そういうことがなくなったね。